知る・役立つ
病気や事故で目が見えない・見えにくい状態になった人が、元の生活に近い状態を取り戻し、自立できるようにするための支援や訓練。視覚に頼っていた人が視覚障害になると、多くのことが難しくなったりできなくなったりします。そこで、専門家による指導やサポートを受け、視覚以外の身体機能や残存する視機能、あるいはIT機器や補助具などを活用しながら、歩行・読み書き・家事・仕事などができるようになることを目指します。略して「視覚リハ」と言います。
略称「国リハ」。埼玉県所沢市にある、日本の障害者リハビリテーションの中核を担う国の機関です。組織は、総合的リハビリ医療を提供する病院、リハビリ技術・福祉機器の研究開発を行う研究所、リハビリ専門職の育成を行う学院、障害者の自立と社会参加の支援を行う自立支援局、管理部、企画・情報部の6部門で構成されています。その他の地域にある自立支援局の施設でも、自立訓練(機能訓練・生活訓練)、就労移行支援などを行っています
65歳以上の視覚障害者が入所する施設です。老人福祉法の関連基準では、視覚もしくは聴覚に障害のある入所者が定員の7割を超える施設、とされています。一般の養護老人ホームと比べて、見えない・見えにくい人のための環境整備が充実しており、職員の中にも視覚障害に対する専門知識を持った方がいて安心です。また、同じ障害を持つ人同士なので心が通いやすいという利点もあるようです。2021年10月の厚労省の報告によると、全国の施設数は52軒となっています。
災害などで自宅に住めなくなった人たちは、一時的に避難所で生活をすることになります。その際、障害者・高齢者・乳幼児その他の特別な配慮が必要な人たちは、一般の避難所では生活するのが難しい場合があります。そのため配慮が必要な要配慮者を受け入れるための施設について、災害対策基本法や内閣府のガイドラインで規定されました。これを福祉避難所と言います。安全に生活できるよう、主に老人福祉施設や障害者支援施設などのバリアフリー環境が整った施設が使用されます。
誰もが生活しやすくなるように、社会の中にある障壁を取り除くこと。障害者や高齢者、ベビーカーを押している人にとって移動しづらい場所があったとします。そこにスロープを付けたり、手すりを付けたり、エレベーターを設置したり、あるいはもっと大掛かりな工事をしたり。みんなが移動できるようにするためにはいろいろな方法が考えられます。視覚障害者の移動を妨げるバリアを無くすにはどんな方法がありそうでしょうか。皆さんも一度考えてみてください。
見えない・見えにくい人が、福祉や教育、リハビリテーションといったサービスに繋がれるようにするための社会システムです。各都道府県単位でその地域の制度や支援施設などの情報をまとめたリーフレットを作成しており、眼科を訪れた患者さんに渡すことで、医療から福祉への橋渡しができるようになっています。webからダウンロードできるものもありますのでご確認ください。
